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研究プロジェクト名:
日本学術振興会・科学研究費・基盤研究(A)
「現代若者の再帰的ライフスタイルの諸類型とその成立条件の解明」

研究代表者:
東京学芸大学 教育学部 教授 浅野智彦
研究分担者:
弘前大学 人文社会科学部 教授 羽渕一代
桃山学院大学 社会学部 教授 岩田考
中央大学 文学部 教授 辻泉
茨城大学 人文社会科学部 准教授 寺地幹人
立命館大学 立命館グローバル・イノベーション研究機構 専門研究員 妹尾麻美
日本女子大学 人間社会学部 学術研究員 木村絵里子
清泉女学院短期大学 幼児教育科 講師 二方龍紀
桃山学院大学 社会学部 准教授 木島由晶
日本大学 文理学部  教授 久保田裕之
昭和女子大学 人間社会学部 講師 小川豊武
大妻女子大学 人間関係学部 准教授 牧野智和

調査目的(概要)

 本研究の目的は、若者の再帰的ライフスタイルの構造と諸類型およびその可能性と問題点を解明し、若者と社会との新たな関係の構築に寄与することである。そのために、本研究グループが1992年以来10年ごとに行ってきた3回の若者調査をふまえ、以下の三種類の調査を行う。すなわち、1)都市若者調査(2012年に続き4回目)、2)都市中高年調査(2012年に続き2回目)、3)全国若者調査(今回初実施)である。今日の若者について、社会経済的諸条件のみならず、自己意識・関係性・文化・社会意識等について多面的に捉えるとともに、時間軸(経年比較・世代間比較)、空間軸(都市部・非都市部比較)の観点から重層的な分析を行う。本研究は、調査の継続性、対象把握の多面性・重層性のみならず、若者の意識と行動とを考える上で鍵となる再帰的ライフスタイルに照準する点で他に類をみないものといえる。とりわけ若者の社会・政治参加が喫緊の課題となっている今日において、若者と社会との関係を再構築する上で有用な政策的示唆を与えるものである。 (以下、調査の進捗に応じて更新してまいります)

研究プロジェクト名:
日本学術振興会・科学研究費・基盤研究(A)
「流動化社会における都市青年文化の経時的実証研究
 -世代間/世代内比較分析を通じて-」

研究代表者:
上智大学   総合人間科学部 教授   藤村正之
研究分担者:
弘前大学   人文学部    准教授  羽渕一代
桃山学院大学 社会学部    准教授  岩田 考
東京学芸大学 教育学部    准教授  浅野智彦
中央大学   文学部     准教授  辻 泉
大阪大学   人間科学研究科 准教授  辻 大介
桃山学院大学 社会学部    准教授  木島由晶

調査名(2012年度実施分):

「都市住民の生活と意識に関する世代比較調査」(16~29歳)(30~49歳)

調査実施機関:

社団法人・新情報センター(東京都渋谷区恵比寿1-19-15)
ホームページ:http://www.sjc.or.jp/

調査目的(概要)

 2012年度調査の目的のひとつは、10代後半から20代の若者の行動と意識との実態把握を基礎として、彼らの社会化過程の変化と現状を理解することです。また、 先行世代である30代、40代の世代の行動・意識をあわせて調査し比較することによって複雑化する今日の社会化過程を実証的かつ立体的に把握することも目的としています。それらの目的を達成するため、現代都市で生活される方々の日常生活の多様さと時代の変化を把握する,生活・文化に関する行動と意識をおうかがいする上記調査を実施いたしました。

 現代社会はしばしば流動化によって特徴づけられ、その帰結として個人化やリスク化といった現象が注目を集めてきました。若者たちもまた生活世界の様々な局面で新しい種類の困難を経験しています。この困難に対して若者自身が、また、 若者時代を経験しておとなとなっていった方々が、様々な社会への適応や革新的で新しい行動の諸形態を身につけ、発達させる過程について、それぞれの心情や考え方に接近する内在的な視点から実証的に検討することが必要だと思われます。
 本研究会は、1992年および2002年に同じ科学研究費により若者の行動と意識とについて総合的な調査をおこない、学術研究書を公刊してきました。10年ぶり3回目の2012年度の調査は、20年間の経時的な比較も目的としています。

調査手法

 東京都・杉並区、兵庫県神戸市・灘区・東灘区の方々4200人に対して、2012年11月から12月にかけてアンケート調査をおこないます。対象となった方々の選出方法は、国が定めた手続きによって住民基本台帳から統計的に無作為抽出(くじ 引きのような方法です)をいたしました。お願いのお葉書を事前にお送りした後、調査員が直接、ご自宅に伺い調査票を手渡し、回収いたしました。なお、協力頂いた調査から得られた調査結果についてはコンピュータによって統計的な形の処 理をしてまとめますので、個々のお考えやご意見が出て、プライバシーを侵害するようなことはありません。また、調査票は上智大学総合人間科学部・社会学科・藤村正之研究室において、厳重に保管し、分析終了後は責任をもって破棄いたします。

調査結果

「都市住民の生活と意識に関する世代比較調査」調査結果速報(2013年7月24日掲載)

「都市住民の生活と意識に関する世代比較調査」調査結果分析報告書 (「流動化社会における都市青年文化の経時的実証研究―世代間/世代内比較分析を通じて」2011年度~2013年度 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究【A】研究課題番号:23243065)研究成果報告書 2017年9月22日掲載)

「都市住民の生活と意識に関する世代比較調査」単純集計結果(16~29歳、有効回収数(率)1050人(43.7%)、2016年3月31日掲載)

「都市住民の生活と意識に関する世代比較調査」単純集計結果(30~49歳、有効回収数(率)719人(39.9%)、2016年3月31日掲載)

 本調査は純粋に学術研究を目的としたもので,調査結果についても学術研究目的以外には利用しません。なお,調査結果(集計結果)は,本ホームページならびに、学術論文や国内外の学会において発表される予定です。

本調査研究は日本学術振興会科学費助成事業によって助成金を受けております。詳細は科学研究費データベースにてご覧になることができます。

調査名(2014年度実施分):

「若者の生活と意識に関するアンケート」

調査実施機関:

株式会社日本リサーチセンター(東京都中央区日本橋本町2-7-1)
ホームページ:http://www.nrc.or.jp/

調査目的(概要)

 これまで本研究会が行ってきた調査は、「都市」の若者に焦点を当てて行われてきましたが、1992年、2002年、2012年という3度の調査を経て「都市」の若者に関する調査データの蓄積がなされるなかで、その調査結果がより広い日本国内の文脈においてどのように位置づくのかを検討する必要があると考えられました。また、「地方に暮らす若者」という論点が近年の青少年研究において注目を集めるなかで、「都市」の若者の価値観や行動様式がいかなる意味で特徴的といえるのか、あるいはもはや特徴を見出すことができないのか、実証的に検討する必要もまた出てきたと考えられました。そこで本調査では、これまでの本研究会の調査を基本的には踏襲しつつも、「地元」についての意識や行動などを新たに設け、対象を全国に開いて調査を実施しました。

調査手法

 株式会社日本リサーチセンターの「トラストパネル」――同社が行っている無作為抽出の訪問留置調査の回答者の中から、「今後も引き続き調査に協力してもよい」と回答のあった方をデータベース化した郵送調査パネル――を利用し、1400人の方に対して、2014年10月から11月にかけて郵送調査を行いました。サンプル数の割り当ては、2010年国勢調査にもとづく人口構成(年齢・性別・都道府県)に応じて行いました。なお、協力頂いた調査から得られた調査結果についてはコンピュータによって統計的な形の処理をしてまとめておりますので、個々のお考えやご意見が出て、プライバシーを侵害するようなことはありません。また、調査票は茨城大学人文学部・社会科学科・寺地幹人研究室において、厳重に保管し、分析終了後は責任をもって破棄いたします。

 本調査は純粋に学術研究を目的としたもので、調査結果についても学術研究目的以外には利用しません。なお、調査結果(集計結果)は、本ホームページならびに、学術論文や国内外の学会において発表される予定です。

調査結果

「若者の生活と意識に関するアンケート」単純集計結果(有効回収数(率)556人(39.7%)、2015年 9月 19・20 日 第 88 回日本社会学会大会でも配布、2019年2月20日修正)

「若者の生活と意識に関する全国調査 2014」報告書(2019年10月13日掲載)